2030年団塊世代は80代

14年前の2007年から言い続けてる言葉がある。

2030年代に入ると葬式は変化せざるを得ない時代に突入、その前に葬式の在り方を変化させておかねば葬式破綻する家族が続出することになる。

何とも物騒な言葉ですが理由を冷静に考えてみましょう。

2030年は団塊世代の最後1950年（昭和25年）生まれが80才（傘寿さんじゅ）となり団塊世代は終幕期を迎え死者数は確実に増えることになります。

しかし老いた親と同居する子供達は確実に減少し続け65才以上の一人暮らしは2010年500万世帯だったものが10年間で250万世帯も増えている。

厚労省調査によると2020年『65才以上の一人暮らしは750万世帯』を超え埼玉県人口730万人より多く愛知県750万人と同じです。

一方収入の要かなめとなる「年金は確実に下がり続け」平均寿命があがれば「医療費負担は増え」生きると言うより生かされ続ける時代です。

年金が減り支出が増えれば生活が苦しいのは当たり前で高額な葬式代を払う余裕の無い人は確実に増え続けているはずです。

だからと言って葬式代を貯める為に我慢を重ねる人生では問題があり過ぎます。

人生最大の目的は己が人生を謳歌する事で死後費用を貯める我慢の人生ではありません。それではどう考えても本末転倒でです。

また別居の子供達も生活、養育費などで決して余裕は無い人のほうが多いでしょう。

このような簡単な分析でも「高額な葬式代がネックになる」のは明白ですから黙っていても葬式は確実に縮小されます。

ただそこに辿り着くまでに葬式する人達が一歩間違えば「葬式破綻」しかねないのです。

葬儀屋、宗教者の業績が悪化すると「低料金」と「高料金」の二極分化の動乱期に入ります。詳しい事は次回以降に書きます。

独居老人も含め日々の生活をさほど我慢することなく自身の葬式代が賄える。これが利用者にとっても葬儀社にとっても目指すべき所でしょう。

2007年にした23年後の未来予測は14年後の2021年も「未来予測に変化なし」です。

必要性は若干違いますが「30年前の結婚式」と「今の結婚」を比較すれば理解し易いんじゃないかと思う。その辺りは次回にしましょう。