現行葬式への拒絶反応

思い返せば18年前（2008年）当時は会葬者数自慢をするような一般葬が普通で「家族葬だと香典収入が少なくて、葬式後に自宅来られる人もいて大変ですよが」葬儀屋の定番発言、実際にも家族葬は稀で直葬に至っては「葬式じゃない」「直葬は間違い」とまで言われる時代でした。

しかし終幕直前は緩和ケア病棟への入院で毎月40万円掛かったり、長期で施設入所して1,000万円掛かる家族がいたりと財布事情が困窮する事も珍しくないのに、家族の味方であるべき親戚ですら高額な葬式を強要するような理解も納得もできない時代でもありました。

貧困層の家族は精神的にも辛い人生を歩んできたのに、無責任な親戚の暴言で無理を承知で一般葬を行えば必然的に質素な葬式になるから嘲笑されたり、屈辱的な発言も聞かされ、且つ葬式後の人生も困窮を続けるしかない状況に親戚、葬儀屋、菩提寺までが追い込むっておかしくないですか？

2008年当時の想い

2030年代までに「直葬」も当たり前の葬式形態として全国民が認識する時代にしておかなければ、葬式貧乏どころか少額年金で暮らす、自営業、農業、漁業、林業そして800万人を超えるであろう独居老人など貧困層の人達は悲惨な時代になる可能性が高い。

直葬でも温かく送れる葬式はできるし、高額な死後費用を貯める必要はない、できれば宗教者（僧侶）費用も超低料金で依頼できるプランを創り出す必要がある。

公営の高層住宅に住む人達を中心とした低料金安置施設も設置も絶対条件、更に少子化による墓閉じ増は確定ですから最も低費用になる散骨場も必要、但し海の散骨は簡単だけど海で生活する漁師にとって風評は死活問題、できれば山林自然散骨が望ましい。

設立当初は変人扱いもされましたが、上記時代の到来は絶対の自信があったので周囲に何を言われようと変更することなく貫き通してきた結果、設立から直後から新聞記事で取り上げられ、５年目にはNHKで全国放送してくれるなどにも恵まれ認知され、会員数も右肩上がりで増え続けました。

幸いにも10年後には２人だけで年間270施行に到達しましたが、62才迎えた身体で同じ施行数を行うには無理があると決断した2018年から２年間の猶予期間を経て、本当に当支援センターを必要とする家族に絞るべく対象者を限定した２年後の2020年からの３年間コロナ感染でした。

大変な３年間でしたが葬儀支援の立場からすると恩恵も大きく、直葬が市民権を得られるまでに増えたのです。且つ直葬の大半は宗教者不要ですから、菩提寺の葬式を断わるという前代未聞の判断に至れた事で本当の意味での葬儀支援活動になったと言えるでしょう。

一般葬・菩提寺葬式・公営斎場での葬式も一切しなくなり、プラン内容のアップグレードも一切なく、設立当初に目指したプランが全て完成できたのは大変だったコロナがもたらした唯一のメリット、2025年の今では直葬プランも当たり前の時代になってくれたので安堵してます。

これで団塊世代の終幕期となるであろう2035年も、葬式費用の心配をせず生きられる世の中に近づきました。最近では大手葬儀社も低料金葬儀社を設立して小さな施設を造りまくってる現状からも、葬式内容が過去に遡るような事はありませんので無理の無い葬式ができる時代になりました。

葬儀屋は10名の家族葬でも祭壇一杯に花を飾ったり、かつての一般葬のままの形態で家族葬を行ったり、今でも通夜をさせる葬儀屋もあるようですが、断末魔の最後のあがきにしか見えません。

大手葬儀屋も安く見せて高額にする葬式をしてますが、この商法が絶対に続きません。理由は大手葬儀社が豪華な施設で行ってたから多少高額でも我慢してただけ、小さな施設で同様の商法を用いたら悪評が先行するので、依頼する家族は激減するはずです。

宗教者無用・祭壇無用・疎遠の親戚無用、普段から親交の深かった人達だけで火葬すれば充分、遺骨は少量の粉骨を手元に残し残りは全て散骨した土に還すのがベストの葬式、これが17年間３千数百件の葬儀支援を担当してきた人間の本音であることを知って欲しい。

金は生きてる時に使い、残る家族の為に残すべき、死者を弔うのは形式でも僧侶もでもなく、残る家族の「心」であると知って欲しいし、現行の葬式の大半は違和感というか拒絶反応しかなく、もっとハッキリ言えば「くだらねぇ」があんしんサポート葬儀支援センター代表の本音。

葬式に対する感覚、何処か間違ってませんか？